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◆ 適正利益=企業の存続という常識 ◆
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受注した物件から、どれだけの荒利を捻出できるかを、事前(工事着手前)に把握することは、敢えて言うまでもありませんが、極めて重要なことです。
「適正な利潤なくして会社が存続できるはずがない」という言葉は、至極当然で、当たり前の考え方だろうと思われます。もちろん、ある理由で、止むを得ず利潤を度外視して受注せざるを得なかった物件も、たまにはあるかとは思いますが、いずれにしても、物件の原価を常に意識しておかなければならないことが、重要であることには変りありません。
◇ 手拾いで作成した見積書の危惧される点
さらに、危惧されることがあります。それは、下請業者から提出された見積書の信憑性です。数量が正しいかどうかというチェックをする場合に、何を根拠に計るかという、極めて重要な核心部分がぼけてしまう可能性があります。人が見積をすること自体は、昔から営々と行なってきたわけですから、とやかく言うことは出来ませんが、だからといって、毎回毎回正しい数量に基づいた見積書が提出されるとは思えません。

提出された見積数量を眺めながら、
「まてよ、おかしいなあ、こんな数量になるとは思えないけどなあ」
なんて、ぶつぶつつぶやきながら、挙句の果ては、自分で積算してみたりする愚をやったりもします。笑うに笑えない現実があります。

で、あまりの面倒臭さに、ついつい妥協してしまって・・・・ なんてことになりかねません。 そして、場合によっては、たくさんのお金をドブに捨ててきたかもしれないのです。

本来、受注した物件の工事をどの職人とか業者に仕事をしてもらうかを決めるのは、元受業者の裁量に掛っています。 実に当たり前のことですが、この裁量の考え方が、そもそも間違いの原因を作り出していると言ってもいいかと思います。

「どうして、なぜ、下請業者から見積を取らなければならないのですか?」
という単純な質問に対しても、それ以外に原価を確定する方法が見当たらないから、という答がかえってきます。
しかし、特殊工事や、市況品等をのぞき、各下請業者から出てくる見積書に計上されている単価は、毎回毎回、変るはずはありませんし、ほぼ同じなはずです。変るのは、建物規模や仕様の変更等による違いからくる、各工事項目の数量のみだと思うんです。
それだったら、最初から自分で積算して、単価を掛けて集計すれば、各下請業者の発注書が出来ますから、
「この金額で工事して下さい」
と、指示できるはずなのですが、これがどうも・・・・ というのが現実ではないのでしょうか。

このようなことが出来ない最大の要因は、先述しましたように、
「手拾いはとても面倒だ」
ということです。そうでなくても、抱えている物件は一つではないし、忙しい。だから、下請業者に見積をしてもらう。面倒くさいという中に、拾いができない。どうして拾ったらよいのか分からない、なんてこともあるかもしれません。

ここです。

さて、工事項目の全項目に渡って、きちっとしたチェック機能を働かせることが出来るかが鍵なのですが、鍵が錆付いていては、扉は開かないわけでして、全くお手上げなんてことも想像できます。そこで、そうならない為の、とっておきの方法をご披露したいと思います。

つづく ⇒ 下請業者から一切見積書は取らないで原価を確定する方法